最近、脱炭素社会という言葉が盛んに使われるようになってきたため、調べる人が増えてきています。
また、日本ではどのような取り組みをされているのかや海外での取り組み事例も気になるところです。
現在、SDGsやCO2削減といった取り組みの絡みも注目される中で脱炭素社会について調べました。
この記事では、脱炭素社会への日本が取り組んでいることや海外の事例も解説していきます。
是非最後までご覧ください。
脱炭素社会とは
”脱”炭素社会に向けた取り組みが世界的に加速をされています。
炭素は石油や石炭といったエネルギー源を活用されており炭素と水素が複雑に結びついてできているものです。
このエネルギーを高温で酸素と反応させることで燃焼が起こりCO２が発生致します。
現在の問題は、人間が生活によって起きたCO2が大気中に増えすぎていることです。
また、対応としては温室効果ガスであるCO2を有用な資源となるような炭素に戻る仕組みが必要となっています。
そして、脱炭素社会とはこの仕組みを使って温室効果ガスを実質的な排出量ゼロを実現する社会のことをいいます。
#ふぉゆ経済 今日18時～♨️
「脱・炭素社会」について辰巳くんと福ちゃんと学んでいきましょう💛💚
リーダーは環境のために、ファンの皆さんと○○○を開催したい！？一体何なのかは放送で😂
ふぉ～ゆ～と学ぶ！ニッポン経済 | ラジオNIKKEI第1 | 2021/05/12/水 18:00-18:30 https://t.co/teHhjh4Sto— ふぉ～ゆ～と学ぶ！ニッポン経済 (@4u_keizai) May 12, 2021
これらの仕組みを使って地球温暖化の原因であるCO2の排出を抑制する概念のことを『カーボンニュートラル』とも呼びます。
2013年、アンモニアの燃焼実験をスタートさせた頃のIHIの実験室はアンモニアの匂いが充満しているだけでした‥。が！今、少しずつ実を結んでいます😭
アンモニアって実はCO2出さないカーボンニュートラルな燃料なんです🍀画像は世界初！熱量比率70%の液体アンモニアを完全燃焼させたガスタービンです pic.twitter.com/S4MdY0ZZm6
— 株式会社IHI (@IHI_ad) May 17, 2021
また、この『カーボンニュートラル』に大きな可能性で注目を集めているのが水素です。
【トヨタがＥＮＥＯＳをWOVEN Cityでコアパートナーに迎えた理由は？】
日本でもカーボンニュートラルに向けた動きが加速するなか、水素は大きな役割を果たす可能性を秘めています！
👇詳しくはこちらhttps://t.co/Y3cDhVulun
— トヨタ自動車株式会社 (@TOYOTA_PR) May 10, 2021
『WOVEN City』の関連記事
脱炭素社会、日本の取り組みとは？
脱炭素社会に向けて日本でも、沢山の会社が取り組んでおります。
日本では、2013年のCO2排出量に比べ2030年には46%削減と2050年にCO2のゼロを目標としています。
そんな中、三菱パワーが取り組んでいるのは『ガスタービン』を使った電力削減です。
【世界シェア1位獲得】 #三菱パワー は2021年第1四半期にガスタービン世界市場でシェア１位を獲得しました。さらに大型ガスタービン市場では40.8%のシェアを獲得。今後も世界中のお客様やパートナーと協力し、電力の安定供給と #脱炭素社会 の実現に貢献していきます。https://t.co/dEvVF9ODKM pic.twitter.com/6fhmsywEww
— 三菱パワー (@Power_MHI_JP) May 14, 2021
『ガスタービン』は主に航空機のジェットエンジンに搭載されています。
日本政府としては、住宅への太陽光パネルを使ったCO2削減です。
小泉環境相、住宅への太陽光パネル設置義務化「視野に入れて考えるべき」 https://t.co/d8zD8eHRrX
— Share News Japan (@sharenewsjapan1) April 16, 2021
太陽光パネルで期待されるのは、太陽の光を再利用する『再生可能エネルギー』です。
また、小泉環境相は住宅への太陽光設置義務化を視野に入れているとのこと。
他にも千葉県は『柏の葉スマートシティ』で太陽光発電を街の中に走らせることでCO2削減を図っています。
【環境を重視したスマートシティ】
「環境共生」とは、千葉県の「柏の葉スマートシティ」が掲げるテーマのひとつ。二酸化炭素削減のためのロードマップを策定し、次世代送電網を運用して太陽光発電をまちの中で融通させるなどしてさまざまな局面から二酸化炭素削減を図っているそうです。 pic.twitter.com/m5M2wUznzw— COOL CHOICE（クールチョイス）/環境省 (@Kankyo_CC) February 26, 2021
脱炭素につながる製品の設備投資や貢献度指標に応じて法人税を5％〜10％の優遇をしています。
【脱炭素に関する税優遇策】
脱炭素につながる製品の設備投資額について、貢献度指標に応じ、5%か10%を法人税から差し引ける仕組みで、2021年度から3年間の税制とする方向で最終調整中。#再エネ脱炭素、投資額の1割税額控除 政府・与党最終調整：日本経済新聞 https://t.co/yRR0JKulsb
— Peachan＠電柱系YouTuber (@engineerpeachan) December 7, 2020
脱炭素社会への海外の取り組みとは？
脱炭素社会に向けて海外でスペインの事例が話題です。
スペインでは「人生の豊かさ」を追求される方が多いです。
日本人の実業家でも東京での生活を捨てスペインの郊外に移り住む人が多いとのことです。
スペイン政府の取り組みは『週4日勤務、週32時間労働』制を本格導入し実施企業に補助金を支給をしています。
また、従業員の賃金はカットすることなく勤務時間のみ削減する試みとなっております。
このような経済力を落とさず、回す仕組みを作ることで一般家庭の購買力を高め新しい産業や社会基盤ができるため脱炭素化が実現可能となるとのことです。
https://news.yahoo.co.jp/articles/4d02c5936c5bf23798a95db2503867241b0df878?page=3←Yahoo!ニュースより
日本でも「テレワーク」を導入している東京の企業が57.８％と増えてきており働き方が大きく変わってきております。
『テレワーク』関連記事
脱炭素社会への日本の取り組みとは？サルでもわかるシンプル解説！のまとめ
以上、今回は脱炭素社会への日本の取り組みとは？サルでもわかるシンプル解説をしました。
日本では、ヤフーが脱炭素に取り組む自治体を支援する取り組みを始めており企業版『ふるさと納税』があります。
こちらは最大寄付額の9割が最大控除される仕組みとなっています。
- 日本企業の三菱パワーが取り組んでいるのは『ガスタービン』を使った電力削減で空機のジェットエンジンに搭載
- 日本政府は住宅への太陽光パネルを使ったCO2削減です。
- 千葉県は『柏の葉スマートシティ』で太陽光発電を街の中に走らせることでCO2削減を図っています。
- 日本では脱炭素につながる製品の設備投資や貢献度指標に応じて法人税を5％〜10％の優遇をしています。
- スペイン政府の取り組みは『週4日勤務、週32時間労働』制
一人一人の取り組みが大きく関係する脱炭素社会の実現に向けて私も協力したいと思います。
最後まで読んで頂いてありがとうございました。
